テレビや雑誌に、いわゆる格好のいい家がたくさん紹介されています。
ところが、こうした家の中には奇抜なデザインに走り、構造上の弱点、雨漏り・結露の発生や使いにくいものが少なくありません。
また、耐震・耐風性に優れていても一見してやぼったい家や、我が国の気候風土を無視した家、周辺環境を無視した家も多数見られます。
住まいは絵画や彫刻と異なり、デザインの良さだけでなく、構造上の安全・安心、使い易く、維持管理の容易さ、環境に配慮などのバランスのとれたものでありたいと考えます。
あなたはどんな家を希望しますか？
あなたは、着工前に確認申請書を提出し、建物完了時に完了届けを提出するのが建築主の責任であることや、工事監理者を定めないと建築工事が出来ないことを知っていますか？
また、確認申請書提出や工事に設計図が必要になりますが、業務として設計を行い、工事中は図面通りに造られているか否かを確認し、不具合があった場合には是正の指示を施工者に行うことを「監理」と呼びますが、この指示を行うために工事管理者資格だけでなく、県知事への建築士事務所登録が必要となります。
工事にあたる施工者は、規模や金額によりますが殆どの場合、建設業許可を県知事や大臣から受けなければ工事が出来ません。
いわゆる現場監督が行う「管理」とは工程の管理や監理者の指示を職人に伝えたりすることで、「監理」と「管理」とは別ものです。
つまり、法律上は建築工事に於いて監理者と管理者が平行して現場にタッチし各々の業務をしっかり行うことで、適正な建築物が完成することを想定しています。
ハウスメーカー等の家造りの実態は、設計図は社内か下請けの建築事務所作成の極めて不十分なもので、設計者は工事中の工事監理（チェック）には殆ど関与せず、多くの場合は監督に、造る側とチェックの側の二足のワラジを履かせるため、そもそもチェック機能が殆ど動きません。
また、監督業務自体が、同時に1人でも多くの現場を持たされることから、目が行き届かなかったり、そもそも知識不足のまま任されたりで、工事の進行（工程管理）ばかりに追われて、技術管理がまともに出来ていません。
これでは下請けや、職人の出来・不出来や手抜きが、住宅の出来栄えや欠陥現象に直結するのも、当然のことで、欠陥住宅調査や工事中第三者検査業務の経験から、建築主との設計打ち合わせは営業担当や施工担当者が主に行い、設計図は確認申請書に添付を必要とする程度の不十分なもの、工事中の大半は下請けに任せて、施工管理者（監督）が現場に来る事は極めて少ない。
ましてや、建築士法に定める工事監理者（ハウスメーカー建築事務所所属の建築士）が現場に来て、設計図書との照合・チェック、建築主との協議等を随時行うことは、殆ど行われていない等、極めて不十分な実態が判明しました。
「安全・安心」な住宅造りは、まず依頼の仕方が肝心ではないでしょうか。
テレビや雑誌でデザイン性やテーマ性に富んだ家がたくさん紹介されています。
「私もこんな家に住みたい！」と参考にするのは良いですが、その様な家こそ特に注意が必要です。
屋根の形が複雑な家は雨漏りの原因になりやすい。
木造の場合に耐震壁の不足や、バランスが悪くなり地震時に危険になります。
見栄えは良いが、落下の危険性が大きい。
家具などに複雑な仕掛けがあり、便利そう -毎日使いこなすには大変で壊れやすい。
材質に特長があってもそれだけで良い家が出来上がるわけではない。
等、有名建築家だからと言って鵜呑みにすることは危険です。
住まいはデザインの良さやテーマ性だけではなく、構造の安全・安心、使いやすく、維持管理の容易さ等、総合的なバランスの良さが必要です。
実際、建築賞受賞建築家設計の木製ベランダが、数年後に落下し、あわや人身事故となった事例や、各所から雨漏りがあり、使用に耐えない家等の欠陥事例があります。
家は一生の買い物です。もっと自分の住まいを真剣に考えてみてください。
住まいに関することなら協同設計舎建築事務所にお任せください。
お客様のニーズにあった、安心・安全な住まいをご提案いたします。
高齢化社会を迎えて、住宅のより良いバリアフリー化が重要な課題となっています。
一般に段差の解消、手摺りの設置等と理解されていますが、本来は生活上のあらゆる障壁の除去と言う意味に当たります。
住宅金融支援機構（フラット３５）仕様には上記以外にも廊下の幅、出入り口の幅、浴室の規模、階段の規格等が決められています。
「せっかく付けた手摺りが、邪魔や不便になった」「障害の進行ですぐ役立たなくなった」
「往復を必要とする廊下や階段が片側手摺りで使いものにならない」
などのクレームをよく見聞きします。
障害度が異なり、残存能力や機能回復の予測を見極め、障害の進行性の有無、家族の関わり方等が千差万別で、見極め難い事にも関わらず、多くの場合は簡単なマニュアル資料に従って、設計や施工が行われているのが実態です。
バリアフリーを実効化する為には、建築士だけでなく、医療や福祉の専門家の知識も駆使して行う必要がありますが、新築、リフォームを問わず、十分に機能してない現状を改め、各界専門家の協同作業を可能とする仕組みが必要でしょう。
